天皇家の資産

天皇家の資産は、女性の人身売買や、麻薬の密造と密輸にも大いに関係していたのです。阿片で莫大な富を得たイングランド王家のことを誰もが認めるならば、天皇家も同じです。六千人を擁する事実上の持株会社宮内省が運営管理していましたが、三菱、三井をはるかに上回るコンツェルンだったのです。

　天皇家が大株主だったのは、北海道拓殖銀行、台湾銀行、朝鮮銀行、帝国銀行、東洋拓殖銀行、南満州鉄道、北海道炭鉱汽船、大阪商船、王子製紙、台湾製糖などなど……まさに日清戦争と台湾植民地化、日露戦争と朝鮮植民地化、南洋諸島植民地化、中国侵略戦争の歴史が、天皇家の資産形成になったことがおわかりいただけるでしょう。また天皇家は、今の東電の前身の東京電燈、東京瓦斯、帝国ホテルなどの大株主です。

　さらに国家総動員体制下で、軍閥の中枢を占める陸軍と海軍首脳は、互いに莫大な富の分け前を巡り争い、また陸軍内部では熾烈な派閥抗争が内乱にまで進み、内乱を侵略戦争に転化するために日中戦争からアジア太平洋戦争に突き進むことになるのです。全体主義体制と総力戦体制は財閥に空前の富をもたらすのですが、それを上回る富を得た軍閥は、天皇家と密着して、侵略戦争によって略奪した富の分け前を、天皇家に献上する形で、キックバックを得ていました。

 皇族の娘が結婚したんだそうですが、相手が日本郵船に勤めていることに驚きます。日本郵船は、天皇家が創立以来最大の大株主であり、天皇家の莫大な資産の一部だったからです。意外に知られていないことですが、戦前の天皇家は、侵略戦争によって莫大な富を得た、世界最大の資産家でしたが、日本郵船は天皇家最大の株保有企業だったのです。

　戦前、天皇家は日本最大の大地主であり、莫大な有価証券と預金高を合わせると、三菱財閥、三井財閥などの優に十倍以上の資産を有し、国内総生産額の二割ほどを所有していました。尊皇に純化した昨今の半安倍の人たちが、侵略の歴史で莫大な富を得て、最大の資産家でありながら連合国から免責された天皇家に幻想を抱いているのも、こうした血と涙で書かれた負の歴史に無知だからではないでしょうか。

　天皇家の資産形成は、自らも莫大な資産を得た岩倉具視を始め、伊藤博文も山縣有朋、松方正義らの支配階級によって推し進められ、日本銀行、横浜正金銀行の政府所有株の過半数が天皇家のものになり、1887年頃には、日本郵船の政府所有株のすべてが天皇家所有になったのです。

　日本郵船は三菱財閥の中核会社ですが、前身の郵便汽船三菱と、渋沢財閥と大倉財閥の共同運輸とが合併した会社で、一貫して天皇家が大株主でした。日本郵船の創立以来の歴史は、からゆきさんの悲惨と絶望を代償に得られた原資によって拡大を続け、人身売買と性的虐待をビジネスにして富を得た歴史だったことは事実です。さらに麻薬の運搬、三井物産と三菱商事の麻薬密造と密輸の共同犯罪が日本郵船と大阪商船の歴史です。

　天皇家の資産は、女性の人身売買や、麻薬の密造と密輸にも大いに関係していたのです。阿片で莫大な富を得たイングランド王家のことを誰もが認めるならば、天皇家も同じです。六千人を擁する事実上の持株会社宮内省が運営管理していましたが、三菱、三井をはるかに上回るコンツェルンだったのです。

　天皇家が大株主だったのは、北海道拓殖銀行、台湾銀行、朝鮮銀行、帝国銀行、東洋拓殖銀行、南満州鉄道、北海道炭鉱汽船、大阪商船、王子製紙、台湾製糖などなど……まさに日清戦争と台湾植民地化、日露戦争と朝鮮植民地化、南洋諸島植民地化、中国侵略戦争の歴史が、天皇家の資産形成になったことがおわかりいただけるでしょう。また天皇家は、今の東電の前身の東京電燈、東京瓦斯、帝国ホテルなどの大株主です。

　さらに国家総動員体制下で、軍閥の中枢を占める陸軍と海軍首脳は、互いに莫大な富の分け前を巡り争い、また陸軍内部では熾烈な派閥抗争が内乱にまで進み、内乱を侵略戦争に転化するために日中戦争からアジア太平洋戦争に突き進むことになるのです。全体主義体制と総力戦体制は財閥に空前の富をもたらすのですが、それを上回る富を得た軍閥は、天皇家と密着して、侵略戦争によって略奪した富の分け前を、天皇家に献上する形で、キックバックを得ていました。

　切りなく天皇家の資産については書くことがありますが、敗戦直後に連合国GHQが、天皇家の資産を調査して驚愕したことは事実です。天皇裕仁の戦争責任が免責され、占領政策に協力させられたと言われて来たことの背景には、文字通りの国体護持が行われ、大日本帝国下の天皇家の資産、これこそ国体の本当の姿ですが、資産の一部を国庫に移し、天皇財閥を解体して、企業でいえば倒産という形にして、天皇家の資産の破綻を回避させたのではないでしょうか。

　会社を倒産させても、資本家が出資分を損しても、会社の負債は免責されるように、大日本帝国の莫大な戦費負債を、天皇家の資産から返済させることが免責されたのです。イングランドの大株主である王家と支配階級との関係をモデルにしたと思われる天皇家の資産運用は、戦後も復活して、企業株投資と金融機関によって資産運用されています。